他人の所有物として取り扱われる人を奴隷という
日本の歴史に、いわゆる奴隷制は存在しません。
よって日本人には、あまりピンと来ないかもしれません。
しかし法人による社会制度は、どことなく奴隷制に近いのではないでしょうか？
いわゆる奴隷とは会社所有の客体（主体の反対）という意味です。
つまり主体性のない社員は、客体であるのです。
だから会社の所有物のように扱われるのです。
使えないと捨て（辞めさせ）、古くなると新しいものに交換（リストラ）する。
こんな法人はごまんと存在します。
どうして奴隷のようになってしまうのか？
前述のように、今も昔も日本に奴隷制は存在しません。
それは皆が主体をもって生活していたからにほかありません。
戦国時代ですら、一般市民が虐殺されるような事は無かったのです。
唯一の大量虐殺史は、奴隷制の歴史を持つ国によって実行されました。
元々日本は、天のもとに公平であり、個々の主体性が重んじらていました。
しかし戦後の教育体系も社会制度にしても、”平等”を強要され続けられたのです。
つまり”平等”を重んじれば主体性が削がれ、「受動性」「従属性」「反応性」など組織的な状態となるのです。
ゆえに組織的な会社は、人間を客体化するのです。
主体的であれ
組織的でない会社とは、いったいどういう会社でしょうか？それは、
上意下達（トップダウン）では無く、下意上達（ボトムアップ）である会社です。
これは皆が主体的でなければ、意思疎通出来ないのです。
「何をやってもいい」という事ではありません。
皆が自分で決め、下位・下層から上位・上層へと意思疎通を図るのです。
そのうえで、承諾を得たものは自己の責任範囲でやりたいようにやれば良いのです。
これが日本人本来の血脈なのです。
